矯正歯科治療は「高い」「保険が使えない」というイメージが強く、治療を迷う大きな理由になりがちです。
しかし実際には、特定の疾患や顎の骨格に問題がある場合には保険適用で治療できるケースがあることをご存じでしょうか。

とはいえ、どんな状態なら保険が使えるのか、どの医院で治療すべきなのか、費用はどこまで下がるのか。
いざ調べてみると複雑で、正確な情報にたどり着きにくいのも事実です。

本記事では、
「矯正歯科保険適用」の仕組みを初めての方でも理解しやすいように整理し、

・保険適用になる症例
・自由診療との費用比較
・外科矯正の流れ
・医療機関の選び方
・よくある疑問の解消

といった重要ポイントを網羅的に解説します。

費用負担をできるだけ抑えながら、確実に治療効果を得たい方に向けて、
必要な情報をまとめて分かりやすくお届けします。
ご自身やご家族にとって最善の選択ができるよう、ぜひ参考にしてみてください。

なぜ矯正歯科治療は基本的に保険適用外なのか

矯正歯科治療は、歯並びを整えたり見た目を改善したりする目的で行われるケースが多く、医学的な治療ではなく「美容目的」と判断されることが一般的です。
そのため、通常の虫歯治療や歯周病治療とは異なり、健康保険が適用されない仕組みになっています。

とはいえ、まったく医療的な要素がないわけではありません。
歯並びの乱れが原因で噛み合わせに大きな問題が生じたり、正常な成長を妨げたりするケースでは、矯正治療が“医療行為”として必要になることもあります。
しかし、多くの症例では「生活に支障をきたすレベル」と判断されず、保険適用外の自由診療として扱われます。

もう少し踏み込んで見てみると、保険が適用されない背景には次のような理由があります。

●美容目的の治療と判断されやすい

歯列矯正は見た目の改善が大きな目的になりやすく、保険制度では美容医療をカバーしないルールが存在します。

●健康保険が適用されるのは「機能回復」が必要なケースのみ

例えば、噛む機能が大きく損なわれている・発育に影響しているなど、治療しなければ生活に支障が出る場合だけが対象となります。

●使用する装置が多様で標準化が難しい

ワイヤー矯正・マウスピース矯正・部分矯正など選択肢が幅広く、各医院によって費用や手法が異なり、保険診療で統一基準を設けることが難しいという背景もあります。

このように、矯正歯科治療が基本的に保険適用外である理由は、「保険制度がカバーする医療行為の範囲に当てはまりづらい」ことにあります。
ただし、一部の疾患や顎の骨の異常が原因で噛み合わせに重大な問題がある場合には保険適用となるため、次の章でその具体的なケースを詳しく解説していきます。

保険適用になる3つの症例：先天性疾患・顎変形症・高度な噛み合わせの異常

矯正歯科治療が保険適用になるのは、ごく一部のケースに限られています。
その中心となるのが「先天性疾患」「顎変形症」「重度の噛み合わせ異常」の3つです。

これらは、単なる見た目の改善を目的とした矯正ではなく、生活機能の改善が必要と判断される“医療としての矯正治療”と位置づけられています。

それぞれの症例について、もう少し詳しく見ていきましょう。

先天性疾患に該当する場合（指定59の疾患）

厚生労働省では、保険適用の対象となる先天性疾患を59種類指定しています。
これらの疾患では、顎や歯の発育に異常が生じやすく、通常の成長過程では噛み合わせが整わないため、矯正治療が医療として必要と判断されます。

代表的な疾患には、以下のようなものがあります。

・口唇口蓋裂
・ダウン症候群
・ヌーナン症候群
・先天性欠如歯を伴う症候群

これらに該当する場合、成長段階から長期的に矯正治療を行う必要があるため、
ワイヤー矯正・機能矯正装置・顎の成長管理など幅広い治療が保険対象となります。

ただし、保険適用で治療を受けるためには、
「指定自立支援医療機関（育成医療・更生医療）」に認定された医療機関で治療を受けることが必須です。

顎変形症と診断された場合

顎変形症とは、上顎や下顎の骨の位置・大きさに異常があり、
噛み合わせや顔面のバランスに大きな影響を与える疾患のことを指します。

たとえば、以下のようなケースが含まれます。

・下顎が大きく前に出ている「受け口（反対咬合）」
・上顎が極端に小さい・下顎が小さく後退している
・顔の左右で骨格が非対称に成長している

顎変形症の場合、矯正治療だけでは改善が難しく、
外科手術（骨切り術）と矯正治療を組み合わせた「外科矯正」が必要になります。

外科矯正では、手術前後の矯正も含めて保険適用となるのが大きな特徴です。
手術を伴うため費用は高額ですが、保険診療が適用されることで患者の負担は大きく軽減されます。

噛み合わせの異常（咬合不全）が重度な場合

重度の咬合不全（噛み合わせの異常）が認められる場合も、保険適用の対象になることがあります。

例えば、以下のような状態が該当します。

• ・永久歯が正常に萌出できず、埋伏歯のままになっている
  
• ・上下の歯がまったく噛み合わない「開咬」
  
• ・正常な咀嚼が困難で、生活に支障が出ている
  
• ・発音や顎の機能に明らかな影響がある

 

こうした症例では、見た目ではなく機能的な障害が主体であるため、
医師が必要と判断した場合に保険適用となります。

また、埋伏歯の「開窓術（かいそうじゅつ）」を伴うケースでも、矯正治療が必要と認められれば保険が使える場合があります。

これら3つの症例に該当するかどうかは、専門の検査と診断が不可欠です。
特に顎変形症や先天性疾患の場合、医療機関の選択が保険適用の可否を大きく左右するため、次の章ではその点をさらに詳しく解説します。

外科矯正（顎変形症治療）のメリット・デメリット

外科矯正は、骨格そのものに問題がある顎変形症を根本から改善できる治療法です。
矯正治療だけでは限界がある場合に、外科手術と組み合わせることで噛み合わせや顔面のバランスを整えます。

ただし、手術を伴うため負担も大きく、慎重な判断が必要です。
ここでは、外科矯正のメリットとデメリットをわかりやすく整理していきます。

●外科矯正のメリット

外科矯正が選択される最大の理由は、骨格レベルの問題を改善できることです。

• ・噛み合わせ（咬合）の大幅な改善が期待できる
  顎の骨を適切な位置に整えるため、食品がしっかり噛めるようになり、日常生活が安定します。
• ・顔貌（フェイスライン）が整いやすい
  下顎の突出・非対称・上顎の後退などを改善でき、横顔のバランスや輪郭が自然になります。
• ・発音や顎関節の負担が軽減する場合がある
  噛み合わせのズレによる発音障害や顎関節症状が改善されるケースがあります。
• ・保険適用が可能
  顎変形症と診断されれば、手術前後の矯正治療も含めて保険が使えるため、費用面の負担が小さくなります。

●外科矯正のデメリット

一方で、手術を伴う治療ならではの注意点もあります。

• ・入院・全身麻酔が必要
  顎の骨を切る外科手術を行うため、身体への負担が大きくなります。
• ・治療期間が長い
  術前矯正→手術→術後矯正という流れのため、総期間は1年半〜2年以上かかるケースが多いです。
• ・術後の腫れ・痛み・しびれなどが起こりやすい
  術後の回復期間に違和感が続くことがあります。
• ・対象となる医療機関が限られる
  外科矯正は、指定医療機関での治療が必須のため、自由に医院を選べるわけではありません。

 

外科矯正は「噛む・話す・飲み込む」といった生活機能の改善に大きな効果を持つ一方、手術ならではのリスクや負担があります。
そのため、矯正専門医と口腔外科医が連携した診断を受け、治療の必要性を慎重に見極めることが重要です。

外科矯正の流れと具体的な治療ステップ

外科矯正では、矯正治療と外科手術を組み合わせて進めます。
治療の流れを事前に把握しておくと、全体の見通しが立てやすくなります。

1.初診・検査

まず、レントゲン撮影・CT・歯型・口腔内写真などの精密検査を行い、
顎変形症かどうか、また外科矯正が必要かを判断します。

医師が骨格や噛み合わせの問題を分析し、治療計画を立てます。

2.術前矯正

手術を行う前に、歯並びを適切な位置に動かす期間です。
骨の位置を変える手術後に正しく噛み合うようにするため、術前矯正はほぼ必須となります。

期間は一般的に6か月〜1年半ほど。

3.顎の骨を整える外科手術

全身麻酔下で行われ、入院が必要です。
骨を切り適切な位置へ移動させ、固定します。

• ・下顎骨切り術（下顎の前突・後退に対応）
  
• ・上顎骨切り術（上顎の後退・過成長に対応）
  
• ・両顎手術（上下顎のバランス改善）

など、症例によって手術方法が異なります。

4.術後矯正

手術後、噛み合わせをさらに整えるために再度矯正治療を行います。
期間は半年〜1年程度が一般的です。

5.保定（リテーナー）

最後に、動かした歯が後戻りしないよう保定装置（リテーナー）を使用します。
保定期間は1〜2年が目安です。

このように、外科矯正は段階ごとに明確な目的があり、矯正専門医と外科医が連携しながら進めていく治療です。
時間はかかりますが、骨格的な問題を根本から改善できる点は、他の矯正方法にはない大きな強みといえます。

保険適用と自由診療の費用比較：高額療養費制度や医療費控除を活用

矯正歯科治療は、保険の有無によって費用が大きく変わります。
一般的には自由診療が中心ですが、顎変形症や先天性疾患などの限られた症例では保険適用となり、治療費が大幅に抑えられます。

ここでは、自由診療と保険診療の費用差、そして高額療養費制度・医療費控除の活用方法についてわかりやすくまとめます。

まずは費用の全体像を比較してみましょう。

治療区分	費用の目安	特徴
自由診療（保険適用外）	70〜150万円以上	ほとんどの矯正治療が該当。装置や技術に制限がない。
保険適用（顎変形症・先天性疾患など）	2〜3万円程度の自己負担（3割負担）	検査・矯正・手術すべてが保険適用。入院や手術にも保険が使える。
高額療養費制度	上限額を超えた医療費が払い戻される	手術や入院の自己負担を軽減できる制度。
医療費控除	年間10万円超なら所得税が還付	自由診療でも対象になる。

 

自由診療の場合の費用目安

矯正歯科治療の多くは自由診療です。装置の種類や医院の方針によって費用が大きく変わります。

よくある治療費の目安は次の通りです。

• ・精密検査料：2〜5万円
  
• ・ワイヤー矯正（全顎）：70〜120万円
  
• ・マウスピース矯正（インビザラインなど）：80〜120万円
  
• ・部分矯正：10〜40万円
  
• ・調整料：毎月3,000〜8,000円程度

 

自由診療のメリットとしては、装置の選択肢が豊富で、見た目や生活スタイルに合わせた矯正が行える点があります。
一方で、すべて自己負担となるため、費用面はどうしても大きくなってしまいます。

ただし、自由診療であっても年間の医療費が10万円を超えれば医療費控除の対象になります。
家族の医療費と合算できるため、確定申告の際には忘れずに手続きをしておきましょう。

保険適用時の費用や申請手続き

顎変形症・先天性疾患・重度の咬合異常など、保険適用の要件を満たした場合、
矯正治療・手術・入院費などの自己負担は3割となります。

具体的な費用の目安としては、

• ・精密検査：数千円〜1万円程度
  
• ・術前・術後の矯正治療：1〜3万円前後
  
• ・外科手術：数万円（高額療養費制度により上限はさらに下がる）
  
• ・入院費：保険適用で1日1万円前後

 

自由診療の場合と比べると、負担が数十万円単位で軽減されるのが大きなポイントです。

●高額療養費制度の活用

外科矯正では入院や全身麻酔を伴うため医療費が高額になりがちですが、
高額療養費制度を利用すれば、自己負担の上限が決まっているため安心です。

所得に応じて上限は異なりますが、
多くの人は1か月あたり約5万〜9万円が自己負担の上限となります。

上限を超えた分は後から払い戻されるため、実際の負担は大幅に抑えられます。

●医療費控除の対象にもなる

保険適用であっても、年間の総医療費が10万円を超えれば医療費控除が可能です。
特に外科矯正は検査・入院・手術が含まれるため、控除の対象になりやすいのが特徴です。

●保険適用の医院を選ぶことが必須

保険診療で矯正治療を受けるためには、
地方厚生局から認可を受けた「指定自立支援医療機関」で治療を受ける必要があります。

一般の矯正歯科では保険を扱えない場合が多いため、医院選びは非常に重要です。

保険適用と自由診療では費用が大きく異なりますが、
制度を正しく理解しておくことで、無駄な負担を避けながら最適な治療計画を立てることができます。

保険適用の矯正治療を受けられる医療機関の探し方

保険適用で矯正歯科治療を受けるためには、どの医院でもよいわけではありません。
厚生労働省から指定を受けた医療機関のみが、保険を用いた矯正治療を行うことができます。
この仕組みを知らずに一般の矯正歯科へ相談してしまうと、「うちでは保険は使えません」と案内されてしまうことも少なくありません。

ここでは、保険適用の矯正治療を受けられる医療機関を見つけるための、具体的なチェックポイントをまとめました。

●指定自立支援医療機関（育成医療・更生医療）かどうかを確認する

保険適用の矯正治療は、
「自立支援医療（育成医療・更生医療）」に認定された医療機関でのみ実施可能です。

厚生労働省や地方厚生局のサイトでは、都道府県ごとの指定医療機関リストが公表されています。
医院のホームページでも「保険適用の矯正に対応」「顎変形症の保険矯正に対応」などと記載されていることが多いので、事前にチェックしておくと安心です。

●顎変形症や外科矯正の症例数が多い医院を選ぶ

顎変形症や先天性疾患の治療では、検査・診断・外科手術・術前術後矯正など、医師の専門性が非常に重要になります。
そのため、以下のようなポイントも確認しておきましょう。

• ・顎変形症の治療実績が豊富
  
• ・矯正専門医・口腔外科専門医が在籍している
  
• ・大学病院や総合病院との連携がある
  
• ・CT・セファロ分析など精密検査が可能

 

経験豊富な医院ほど、保険適用の可否判断や手続きもスムーズです。

●初診相談で「保険適用の可能性」を診てもらう

保険が使えるかどうかは、医師の診断で決まります。

初診やカウンセリングで、以下の点を相談してみましょう。

• ・顎変形症の疑いがあるか
  
• ・咬合異常が保険適用の基準に該当するか
  
• ・先天性疾患リストに当てはまるか
  
• ・保険で治療するとした場合の流れ
  
• ・必要な書類や手続きについて

 

多くの医院で初診相談は有料または無料で対応しているため、
気軽に問い合わせてみるのがおすすめです。

●外科手術を行う病院との連携も重要

顎変形症の外科矯正では、矯正歯科と手術を行う病院が連携して治療を進めます。
そのため、以下のような医院を選ぶと安心です。

• ・常に同じ病院と連携し、治療の流れが確立されている
  
• ・連携病院での手術実績が多い
  
• ・手術前後のサポートが充実している

 

医院同士の連携がスムーズだと、手術日程の調整や入院準備もストレスなく進められます。

●医院選びは複数を比べることが大切

保険適用の矯正は専門性が高く、医院ごとに経験値や得意分野が異なります。
1院だけで判断せず、最低でも2〜3院の意見を聞いて比較することをおすすめします。

特に、

• ・診断結果
  
• ・治療期間
  
• ・手術の必要性
  
• ・費用
  
• ・医院の設備

 

これらは医院によって大きく異なるため、セカンドオピニオンはとても有効です。

保険適用の矯正治療は、医院選びが治療の質を左右する重要なポイント。
指定医療機関かどうかをまず確認し、専門性の高い医院を慎重に選ぶことが、満足度の高い治療につながります。

Q&A：よくある疑問点を解消しよう

Q1.インビザラインは保険が効くの？

インビザラインを含むマウスピース矯正は、基本的に保険適用外です。
理由は、透明なマウスピース自体が“美容性の高い自由診療用の矯正装置”として扱われているためです。

もし顎変形症や先天性疾患で保険適用となる場合でも、使える装置は限られ、
ワイヤー矯正（ブラケット矯正）が中心になります。

ただし、医院によっては「外科矯正の術後に軽度の微調整としてマウスピースを併用する」ケースもありますが、
その部分は自由診療扱いとなるため追加費用が必要です。

Q2.子どもの矯正治療には保険が適用される？

子どもの矯正治療も、基本的には保険適用外です。
ただし、状態によっては例外があり、以下のような場合は保険適用の可能性があります。

• ・先天性疾患（指定59疾患）に該当する
  
• ・骨格的な問題があり、顎変形症と診断される
  
• ・永久歯が通常の位置に生えてこず、咀嚼機能に支障がある

 

特に、口唇口蓋裂などの先天性疾患では、成長期から保険適用で矯正治療を行うことが多く、
長期にわたるサポートが受けられるのが特徴です。

一方で、
「受け口が気になる」「歯並びを整えたい」
といった審美的な目的の場合は、年齢に関係なく自由診療となります。

Q3.顎変形症かどうかの見極め方は？

顎変形症は、見た目だけでは判断できないことも多いため、専門医の診断が必須です。
とはいえ、自分でチェックできるポイントもあります。

• ・下顎が大きく前に出ている（受け口）
  
• ・上顎が後ろに下がっている、または極端に小さい
  
• ・顔の左右が非対称
  
• ・食べ物をうまく噛み切れない・噛みづらい
  
• ・上下の歯が噛み合わず、すき間が大きい
  
• ・発音がしにくい、顎関節に痛みがある

 

これらが当てはまる場合、顎変形症の疑いがあります。

最終的な判断は、
CT・セファロ（頭部X線）分析・模型検査など専門的な精密検査によって行われます。

特に、
「保険適用の可能性があるか知りたい」
という場合は、矯正専門医や外科矯正に対応している医院での診断を受けるのがおすすめです。

疑問点を解消することで、自分が保険適用の対象に該当するかどうかがより明確になります。
気になる症状があれば、早めに専門医院へ相談してみましょう。

まとめ：保険適用を理解して最適な矯正歯科治療を目指そう

矯正歯科治療は、基本的には保険適用外ですが、
先天性疾患・顎変形症・重度の噛み合わせ異常といった限られたケースでは保険が適用され、治療費を大きく抑えることができます。

保険適用が認められると、精密検査から術前矯正、外科手術、術後矯正まで一連の治療に保険が使えるため、
自由診療と比べて費用負担が数十万円単位で軽減される点は非常に大きなメリットです。

一方で、保険を利用するためには

• ・指定自立支援医療機関で治療を受けること
  
• ・専門医による正確な診断を受けること
  
• ・顎や噛み合わせの異常が医学的に必要と認められること

 

といった条件が求められます。

そのため、まずは複数の医院で相談し、
自身が保険適用になり得る症例かどうかを丁寧に見極めることが大切です。

また、自由診療であっても医療費控除の対象となり、
外科手術を伴う場合は高額療養費制度を利用できるなど、費用を軽減するための制度も整っています。

保険適用の仕組みを正しく理解し、自分に合った医院選びと治療計画を立てることが、後悔しない矯正歯科治療への近道です。
不安な点は遠慮なく専門医に相談し、納得のいく形で治療を進めていきましょう。